希望の建売住宅を見つけて、購入の申込、そして売買契約へと進む前に多くの方が、「もっと値引きしてもらえないか?」と考えています。できれば安く買いたいものですので、当然のことだと言えるでしょう。
建売住宅の購入において、「値引きできるのでしょうか?」と質問を頂くことは多いのですが、結果から先にお伝えすれば「交渉次第」です。世間一般的に値段の交渉は良く行われていることですし、それが成功することもあれば失敗することもあります。建売住宅でもそれは同じことです。
完成物件を見て、施工品質の低い箇所を見つけ、それを理由に価格交渉される方もいらっしゃいます。交渉されるきっかけとして、施工品質の件を持ち出されること自体は構わないですが、それが交渉結果に影響することはあまり期待できません。
値引きしてもらえるかどうかは、市場動向によるところが最も大きいです。簡単にいえば、いつまでたってもなかなか売れない建売ならば、売主が値引き交渉に応じやすくなっていると考えられますし、販売開始直後であれば売主も値引き交渉に対して弱気な対応はとらないことが多いです。
また、分譲地によっては何区画もある大きな販売現場もあります。たとえば、10区画といった現場などですが、これも販売動向の好不調が値引き交渉に影響します。その好不調の見極めは販売開始からどの程度の時期が経過しているか、また売主の当初の販売計画(いるまでに完売するか等)によっても影響を受けるものです。
建売住宅の値引き交渉については、以下のポイントを頭に入れておきましょう。
- 値引き交渉するのは買主の自由(遠慮しなくてよい)
- 値引き交渉の成否は販売動向(売れ行き)の良し悪しと関係がある
そして、値引き交渉するときには、買主の「購入に対する本気度」と「具体的な金額の提示」が必要です。売主としては、交渉に応じて値引きすると返答したにも関わらず、購入を中止されるのは避けたいと考えていることが多いです。「軽いノリで交渉しているな」と思われたら成功は難しいでしょう。
また、値引き交渉では具体的にいくらなら購入するかを示さなければなりません。例えば、「いくらまで下がりますか?」という問いに具体的な価格を売主が示すことはほとんどありません。買主から「○○○万円で購入する」という意思を示して、売主がそれを受け入れるかどうか回答する形が一般的です。