ハウスメーカーや工務店などから提示された見積書を眺めていて、何のための費用かわからない言葉もあるでしょう。そんなわかりづらいワードの１つである予備費についての解説と注意点をお伝えします。
新築工事やリフォーム工事の予備費とは？
住宅の新築工事やリフォーム工事の見積書に記載されることのある予備費ですが、これは使うかもしれないし、使わないかもしれない予算を見積もって、余分に計上しておく金銭です。何か、不測の事態が生じてその対応に費用が必要となったときに、この予備費が使われるのです。
たとえば、新築住宅の着工時に土地を掘削したら地中に以前の建物を解体したときの残存物があったために、その撤去費用が発生したときに予備費が使われることがあります。また、リフォーム工事で壁を解体撤去したときに、想定外の雨漏り被害と柱の腐朽が見つかり、その補修工事費用が生じたときにも使われることがあります。
特に、新築住宅よりもリフォーム工事の方が不測の事態が生じる可能性が高く、工事規模が大きくなるほど予備費を見積もっておいた方がよいと言えます。
建築会社やハウスメーカーなどから、依頼しておいた工事の見積書が提示されたときには、この予備費が計上されているかどうか注意して確認してください。仮に、予備費が計上されていない場合には、その必要性についてハウスメーカーや建築会社に質問するとよいでしょう。
予備費を見積書に明記せずに見積もっていることもある
ハウスメーカーなどによっては、予備費という項目を見積書に明記していないものの、生じる可能性があるものとして他の項目に上乗せしていることもあります。実際に想定外の費用が発生したときには、ハウスメーカー等から施主へ追加請求せずに予め上乗せしておいた費用のなかで処理することがあるのです。
諸経費という項目のなかに予備費を含めていると考える建築会社もあります。見積書は会社や担当者などによって癖があり、このあたりはわかりづらいため質問して理解するのがよいでしょう。
しかし、予備費が明らかでないため、どのように計算して処理しているのか施主にとってわかりづらく、多めに見積もっていた予算を使用しなくても、その分を割り引いてくれることはありません。施主としては、予備費は別分けで計上してもらっておく方がよいですね。
ちなみに、全く予備費を見積もっていない場合もよくあることなので、そのような場合には建築会社と相談して、もしものときの予算をとっておくようにしてください。予算ぎりぎりで建物プランを作ってしまうと、不測の事態に対処できず、新築やリフォームに失敗することもあります。
予備費の支払いに要注意
見積書に記載されている予備費に相当する金銭の支払いは、一般的には最終決済のときに精算することが多いです。その精算時には、建築会社等からきちんと費用の内容について説明を受けてから支払うようにしなければなりません。
見積書の合計金額だけを見て、精算してしまうと使用していない予備費まで支払ってしまう人が多いため、要注意です。このことに、建築会社側も気づかずに請求して受け取ることも少なくありません。なかには、「わからないだろう」と考えて請求することもあるので、自分で請求することを忘れないでください。
また、予備費に相当する費用を前払いしているケースでは、施主側から返金請求しない限りは建築会社側から何も言ってこないこともありますから、十分に注意しましょう。
