注文住宅の注意点（約束事は打合せ議事録や図面に残せ）

間取りなどプランを好みに決められることから、注文住宅を希望する人は多いですが、その注文住宅の取得においてトラブルが多いために注意しておくべきことをご紹介します。

多いトラブルの１つが、施主（注文住宅の工事の発注者）と施工者（ハウスメーカーや工務店）の間の意思疎通にかかわることです。施主が注文したつもりであった工事がされていない、希望したものと異なるプランになったなどのトラブルです。

「言った、言わない」のトラブルが非常に多いということです。

注文住宅のプランを決めていく過程で、施主と施工者（もしくは設計者）は何度も何度も打ち合わせを重ねていきます。いろいろな打ち合わせをするなかで、何度も話が脱線することもあります。プランの打ち合わせは時間も日数も要するものであり、お互いに楽な作業ではありません。

そんなゴタゴタのなかで、「言った、言わない」のトラブルが生じやすいのです。

打合せをし終えて、建物プランや請負工事代金などの諸条件にも合意すれば、工事請負契約書を締結します。そのとき、契約書に添付される図面や資料にそれまでに打ち合わせてきたことが正確に反映されているのか確認する作業は非常に重要な作業です。

打合せをするたびに打合せ議事録を作成しておき、互いにサインしていくことが好ましいですが、その打合せ議事録で決めたことも、後日、変更することもあるでしょう。できれば、議事録だけで満足せず、工事請負契約の直前に打ち合わせて決めた内容を盛り込んだ図面などを準備して、契約対象をより明確にしておくことをお勧めします。

打合せ議事録が多くてわかりづらい場合、契約前に打合せ議事録から発注内容を拾い出して、１つの書面にまとめなおして契約書に添付することが好ましいということです。内容によっては図面に落とし込んでいくのも有効です。

そして、請負工事の見積書も確認して、それぞれの工事が見積書のどれに該当するのかも確認しておきましょう。取り決めておいたことが見積書に記載されておらず、後から追加費用を請求されるケースが後を絶ちませんので注意が必要です。

決して、口約束だけで発注したつもりにならず、書面化しておく必要があります。これは注文住宅におけるトラブル防止策の基本的な事項です。