住宅を購入するほぼ全ての方が、購入した住宅の資産価値について心配されています。多額の住宅ローンを利用してまで購入するわけであり、家計にも人生に大きく影響することですから、マイホームの資産価値を心配するのは当然のことですね。
日本における住宅の一般的な資産価値について理解しておくと、資産価値と築年数の関係がわかり、中古住宅の購入判断の参考となるでしょう。
住宅といっても、土地と建物によって構成されています。土地の資産価値は、景気・経済動向による影響が濃く、これは簡単に予測しづらいところがありますし、そもそも地域差がそれほど大きくありません(都心と地方を比べるなど極端な例を除いては)。
土地の資産価値で影響があるとすれば、その地域の環境変化の有無です。都市計画の変更などによって、街づくりの方針が変われば資産価値に影響することはあります。これは、立地によるものですから、土地の資産価値の一部と考えても良いでしょう。
次に、建物の資産価値についてです。建物は、一般的に新築したときに最も価値が高く、築年数を経過する(建物が古くなる)に従って資産価値も下がります。
その建物の資産価値の下がり方は、築年数に応じて以下のようにわけられます。
- 新築から最初の5年間で急激に下がる
- 6~10年で少し緩やかに下がる
- 11年目以降はもっとゆるやかに下がる
- 15~20年を経過すれば、それほど下がらない
これが日本の住宅における建物の資産価値の変化についての一般的なケースです。しかし、個別の条件(建物の劣化具合・使い方・メンテナンス・その地域での住宅の流通量・供給量など)によっては、上記のケースと異なる動きをすることもあります。
たとえば、10年目と20年目でほとんど価格が変わらないこともあるわけですね。少し、話がそれますが、建物の維持・管理といったメンテナンスへの意識が高いオーナーであるかどうかも建物の価値に影響してくるので、住宅オーナーの皆様はご注意ください。
上記の築年数と資産価値の下がり方を考慮した場合、中古住宅を購入するのであれば、築5年を超えた物件、それもできれば10年を超えた物件が資産価値の下落リスクという点では有利な選択と言えますね。
中古住宅の購入判断のチェックポイントとして、参考にしてみてください。